貸事務所(一部) 秀和南青山レジデンス 4階

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賃料 20.13万円 管理費等 5,500円
敷金 / 保証金 2ヶ月/なし 礼金 1ヶ月
交通 東京メトロ銀座線 / 外苑前駅 徒歩5分
所在地 東京都港区南青山２丁目
築年月 1967年6月(築58年11ヶ月) 使用部分面積 36.46㎡ 坪数
/坪
単価		 11.02坪／1.8252万円
  • 1階
  • 2階以上
  • 駐車場（近隣含む）
  • エアコン
  • 男女別トイレ
  • エレベーター
  • 光ファイバー
  • 即引渡し可
  • 24時間利用可
  • OAフロア

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おすすめコメント
駅から近く好立地。南向き陽当たり良好。明るいワンルーム。レイアウトがしやすい。外苑前駅・青山一丁目駅どちらも利用できます。内見は５月中旬以降になります。
  • 赤いカーペットでお出迎え！
  • 明るいエントランス
  • エレベーターホール
  • 集合ポスト

    アピールポイント

    管理体制良好の秀和南青山レジデンス。外苑前駅・青山一丁目駅利用可能。３線２駅利用可の好立地物件です。
    事務所、居住（浴室ナシ）で募集。ＳＯＨＯ使用相談できます。

    夜間オートロック・エントランスに防犯カメラあり安心です。日当たり良好。明るいワンルームの洋室です。
    キッチン・トイレございます。バルコニー有り。

    青山で創業６２年のアッセンにお任せ下さい。売買・事務所・居住お任せ下さい。オーナー様も募集中。

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    物件詳細情報

    交通 東京メトロ銀座線 / 外苑前駅 徒歩5分
    その他交通 東京メトロ半蔵門線 / 青山一丁目駅 徒歩6分
    都営大江戸線 / 青山一丁目駅 徒歩6分
    所在地 東京都港区南青山２丁目
    物件種目 貸事務所(一部)
    賃料 20.13万円 管理費等 5,500円
    敷金/保証金 2ヶ月/なし 礼金 1ヶ月
    敷引 - 保証金償却 -
    その他一時金 - 造作譲渡 -
    維持費等 - 保険等 加入要　/　2年間　25,000円
    権利金 - 坪単価 1.8252万円
    建物名・部屋番号 秀和南青山レジデンス
    特記事項 土日・祝日利用可　飲食店不可
    設備 オートロック　防犯カメラ　エレベーター　給湯　エアコン　トイレ
    備考

    賃貸保証等：加入要 初回保証料１００％～（年間保証料住居１０，０００円　事業用１０％　最低保証料有）　お気軽にお問い合わせ下さい。併せて連帯

    保証人さまをお願いする場合がございます
    家賃保証・火災保険加入要　
    短期解約違約金有　更新時、労務報酬費０．２５ヶ月
    契約時鍵交換費用３３，０００円（税込み）
    管理会社へ支払い入居引っ越し手数料５千円
    駐車場空き無し・駐輪場空き確認
    夜間オートロック
    エントランスに防犯カメラあり　管理人日勤常駐　バルコニー有り
    洗面台あり
    使用部分面積 36.46㎡ 坪数 11.02坪
    土地面積 - 築年月 1967年6月(築58年11ヶ月)
    建階/ 階 8階建/4階 建物構造 ＲＣ
    駐車場 空無 バイク置き場 -
    駐輪場 有　7,200円/月 接道状況 -
    用途地域 - 間取り 1LDK
    契約期間 2年 現況 居住中
    条件等 - 引渡可能時期 予定　2026年05月中旬
    更新料 新賃料 1ヶ月
    物件番号 6990093927 管理番号 -
    情報公開日 2026/03/27 次回更新予定日 2026/04/21

    ※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。

    情報提供会社

    (株)アッセン

    交通：
    東京メトロ銀座線／外苑前　徒歩1分
    住所：
    東京都港区南青山２丁目２２－１５　内山ビル１階２階
    TEL：
    03-3402-6291
    FAX：
    03-3401-6096
    所属団体など：
    (公社)東京都宅地建物取引業協会会員
    (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟
    取引態様：
    仲介
    免許番号：
    東京都知事免許（１６）第９２３９号

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    • 間取図は、現況を優先させていただきます。
    • 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
    • 仲介手数料について

      仲介手数料とは 貸主と借主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
      取引態様が「貸主」の場合は不要です。
      「仲介」の場合、居住用の物件は月額賃料の0.55ヶ月分の範囲内とされています。なお、物件によって、月額賃料の1.1ヶ月分を上限とした範囲内で必要となる場合があります。
      「代理」の場合、月額賃料の1.1ヶ月分の範囲内とされています。

      ※宅地または居住用以外の建物で権利金がある物件に関しては、権利金の額を売買代金の額とみなして算出される場合があります。
      権利金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。

      200万円以下の金額 5.5％
      200万円を超え400万円以下の金額 4.4％
      400万円を超える金額 3.3％
      （賃貸借に係る消費税額を除外した額）

      物件によって金額が異なります。
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